ITインフラ構築技術集

IP電話設備導入についての考え方

 

はじめに

各企業においてコスト削減や業務革新を両立させたオフィスの効率化に向け、IP電話設備の導入が進んでいます。
そこで、IP電話設備を導入する場合の考え方を以下示します。

1.IP電話導入の目的と検討事項

IP電話の導入目的により検討する内容を把握することが重要です。

 (1)  一般外線電話の通話料金等を削減したい場合は、外線電話のIP化を検討する。
 (2)  本社、支点間等の拠点間通話料金を削減したい場合は、拠点間電話のIP化を検討する。
 (3)  拠点内のIP化でオフィス業務を効率したい場合は、拠点内電話のIP化を検討する。
 (4)  全拠点を集約してIP化したい場合は、全拠点電話のIP化を検討する。

全拠点電話のIP化

2.実現手段/方式

(1)外線電話のIP化 → IP電話サービスの利用

外線電話をIP化するための実現手段は、各通信事業者が提供している法人向けIP電話サービスの利用を検討する必要があります。 IP電話サービスを利用することで、全国一律料金で通話することができますので、外線電話の通話料金を削減することができます。

(2)拠点間電話のIP化 → VoIPゲートウェイの導入

拠点間電話のIP化するための実現手段は、VoIPゲートウェイの導入を検討する必要があります。
IPネットワークを利用した通話が可能となりますので、本社、支点間等の拠点間通話料金を削減することができます。

(3)拠点内電話のIP化 → IP-PBXの導入

拠点内(オフィス内)電話をIP化する場合は、IP-PBXの導入を検討する必要があります。
オフィス内のネットワークを統合し連携させることにより、オフィス内のパソコンとの共用や連携など高度なサービスが可能となります。

(4)全拠点電話のIP化 → IPセントレックスの導入

全拠点の電話をIP化する場合は、各拠点にあるPBXを集約するIPセントレックスの導入を検討する必要があります。
自社内に設置する場合と各通信事業者が提供しているサービスを利用する方法があります。

※ IPセントレックスとは、PBXをIP-PBXに置き換え、さらに各拠点に設置していたPBXを集約し、IPネットワークを介して 各拠点に内線電話サービス(PBX機能)を提供するもので、通信事業者のIPセントレックスサーバ(IP-PBX、SIPサーバ)を 利用する形態と、本社等の自社内主要拠点にIPセントレックスサーバを設置する形態があります。
PBXの導入費、運用管理費、回線コストなどの削減を実現したのがIPセントレックスです。

3.概要説明

(1) IP電話サービスの利用

各通信事業者等がサービスしているIP電話サービスを利用することにより通話料金を削減できます。

 例:NTT社  → ひかり電話ビジネスタイプ
   KDDI社  → KDDI光ダイレクト   等

・距離に依存しない全国一律料金です。(国際電話もお得)
・同一加入者同士なら、通話料が無料になります。
・通信事業者の利用料金がかかります。 (プロバイダ料金、接続サービス料金等)
・通話品質は、インターネット回線の利用状況(トラヒック)に依存します。(遅延等が発生する場合があります)
・特番の一部が使用できません。(警察、消防等の緊急用特番は問題なく使用できます)
   例: 117(時報) 等


概要図

IP電話サービスの利用

(2).VoIPゲートウェイの利用

既存のPBXをそのまま流用してIP網を利用することにより拠点間の通話料金を削減できます。

・拠点間で相互に無料電話が可能です。
・通話の品質は、WANに依存します。


概要図

VoIPゲートウェイの利用

(3).IP−PBXの導入

拠点内(オフィス内)にIP-PBXを導入し、IP化します。
電話機は、IP電話機に取替てLANケーブルで接続することになります。

・電話線の配線が不要です。
・オフィス内のネットワークを統合し連携させることで、パソコンとの共用や連携など高度なサービスが利用可能 です。
・オフィスのレイアウト変更等の場合、電話機を持ったまま移動できます。
(レイアウト変更に伴う配線工事、PBX設定が軽減されます。なお同一ネットワーク内の移動なら再設定不要です)


概要図

IP−PBXの導入

(4).IPセントレックスの導入

各拠点にあるPBXを集約するには、IPセントレックスがお薦めです。
(自社設備型と通信事業者が提供するサービス型があります)

・各拠点にある設備を一ケ所に集約することで、運用コストが軽減できます。
・サービス型の場合は、PBXを導入するための設備コストを削減できます。 (月額利用料等必要となります)


概要図

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eビジネス推進機構